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地球温暖化のしくみ



地球規模の最大の課題である「地球温暖化」問題。この現象はいったいなぜ起こるのか、どのような影響があるのか、なぜ今その解決に迫られているのか、世界はどのようにこの問題に取り組んでいるのか、を調べてみました。

地球温暖化とは

地球温暖化とは

地球温暖化が発生するメカニズムと影響、なぜCO2を減らすと地球温暖化を止めるのに効果的なのか、その理由は、地球温暖化のメカニズムにあります。

人間活動が産み出す温室効果ガスの急激な増加が原因

人間活動が産み出す温室効果ガスの急激な増加が原因

現在の地球の平均気温は約14℃ですが、これは、二酸化炭素(以下CO2)や水蒸気などの温室効果ガスが地球の表面をグルッと取り巻いて温室のように保温しているからです。もしもそれがなければ、地表面からの放射熱は地球の大気を通り越し、地球の平均気温は-19℃まで下がり、地球上で生物が生息することはできなくなります。このように温室効果ガスは絶対に必要なものなのですが、18世紀の産業革命以降、人間たちは経済発展のために石炭や石油をガンガン燃やしてエネルギーを作り出す過程で、CO2を過剰に排出し続けてしまいました。このおかげで温室効果が過剰になり気温が急激に上昇するのが、「地球温暖化」現象です。

温室効果ガスの構成は、水蒸気が約60%、CO2が約30%、その他が約10%です。そのため、地球温暖化を止めるには、CO2を減らすことが重要だと、世界中で低炭素を目指した活動が進められているのです。

地球温暖化が引き起こすおもな現象

地球温暖化が引き起こすおもな現象

世界の平均気温は、1906年(明治39年)~2005年(平成17 年)の100年間で、0.74℃上昇しました。しかし後半50年の間の上昇速度は、前半50年の約2倍。温暖化は急速に進んでいるのです。「100年で0.74℃なら、ちょっと暑くなっているだけ」と思ったら大間違い。地球上には、すでに様々な影響が起こり始めており、このままいくと、地球が本当に危ないのです。

世界中で異常気象が甚大な被害をもたらす
世界各地で発生している異常気象も、地球温暖化とのかかわりが強いと考えられています。2003年(平成15年)ヨーロッパで起きた異常高温、2005年(平成17年)にアメリカのフロリダを襲撃したハリケーン・カトリーナ、2006~7年(平成18~19年)のオーストラリアの大干ばつ、2007年(平成19年)ミャンマーを襲ったサイクロン「ナルギス」。そして近年日本国内に頻発するゲリラ豪雨は、2014年(平成26年)には広島で甚大な被害をもたらしました。
海面が上昇し続けて、日本の砂浜がなくなるかも!?
地球温暖化により、北極や南極の大陸氷河や海氷が減少するという現象が起きています。1978年(昭和53年)以降、北極の海氷面積の年平均値は10年ごとに約2.7%、特に夏季は約7.4%と大きく減少しています。このまま行くと2100年には北極海の氷が消滅する可能性もあります。また南極やグリーンランドの大陸氷河の減少は、海面水位上昇の一因になっています。海面の上昇のおもな原因は、気温上昇による熱膨張ですが、熱膨張と氷解が続いて海面の水位が上昇し続ければ、たくさんの生物の生息地であり、多くの人々が暮らす自然海岸が浸食され、沿岸地域が水没してしまいます。日本の場合、もしも海面が1m上昇したら、現存する砂浜の約90%が消失するかもしれません。
生態系に異変が生じる
大気中のCO2が増えるにつれて海洋が含むCO2も増え、海洋の酸性化が進めば、炭酸カルシウムを作る海中の生物にも影響を及ぼします。サンゴやウニがその骨格が作れなくなる、海の生物の源である植物プランクトンが炭酸カルシウムの殻を作れなくなれば、これらの生物と食物連鎖で繁がっている生物にも何らかの影響が出るでしょう。また海岸部の炭素循環に影響を及ぼすことも考えられます。
このまま温暖化が加速していくと、生態系はそのスピードに付いていけません。絶滅リスクが高くなる動植物種も出てくると予測されています。

国際協力体制をスタートさせた「京都議定書」とその後

国際協力体制をスタートさせた「京都議定書」とその後

地球規模の最大の課題である地球温暖化問題は、国際的な協力なくしては解決できません。そこで世界的な取り組みが始まりました。1997年(平成9年)12月に京都で開催された、第3回気候変動枠組条約締約国会議(地球温暖化防止京都会議、COP3)において、CO2など6種類の温室効果ガスの排出を先進国に、2008年(平成20年)から2012年(平成24年)の5年間削減させることを義務付けたのが、「京都議定書」です。毎年の削減割合(1990年比)で各国異なり、日本6%、アメリカ7%、EUは8%程度。しかし、アメリカが先進国だけで行なっても実効性に乏しいことなどを理由に離脱。代わってロシアが参加して2005年(平成17年)に発効されましたが、大国であるアメリカや中国、インドが不参加などの問題が問われていました。

そこで、「京都議定書」の約束期間が終了後の2013年(平成25年)以降の動向は、「ポスト京都議定書」として注目されていましたが、日本は約束の6%削減はクリアしたものの、「京都議定書」の2期目は、実効性の乏しさなどを理由に不参加。

制度の空洞化が叫ばれるなか、2011年(平成23年)には、各国が、先進国も途上国もすべての国が参加できるものを2015年(平成27年)末までに企画し、2020年から移行することを決定しました。

【補足】ヒートアイランド現象

【補足】ヒートアイランド現象

ヒートアイランドとは、英語でheat Island、"熱の島"という意味で、都市の中心部の気温が、周囲の郊外の町より島状に高くなる現象のことです。よく地球温暖化現象のひとつと考えられていますが、地球温暖化がおもにCO2など温室効果ガスの増加によるものであるのに対し、ヒートアイランド現象は、建物が密集している都市部の地域構成に起因するものです。エアコン、自動車などの排熱、アスファルトやコンクリートに覆われた部分の拡大、建物が密集しているために風通しが悪くなり、天空率(※)が低下することによって夜間の放射冷却効果が減るため、熱を過剰に蓄えてしまうのが原因です。ヒートアイランドとは夏になるとよく聞かれる言葉ですが、実は年間を通じて発生しています。ただ近年、夏季の気温上昇が著しいので夏に注目される傾向にあります。気温の上昇には、地球温暖化の影響ももちろんありますが、近年、東京都周辺で30℃以上の気温となる時間数は、なんと1980年代前半の約2倍になっているのです。

※地表のある地点から空が見える割合のこと。天空率が低いと、夜間の放射冷却の効果が少なく、日中にため込んだ熱が冷めにくくなるのです。